
一般消費者向けには販売されない
Office Professional Plusについてはマイクロソフト公式ストアにほとんど記載がないのですが、非正規品の見分け方で言及されています。
非正規品 Office によく見られる特徴としては、以下のようなものがあります。極端に安い価格で販売されている場合は、特にご注意ください。これらの商品をご購入されたお客様から、インストールができない、認証して利用できないというお問い合わせが増えています。また、悪質な業者による販売が多く、個人情報提供などのやり取りにおいてもお客様にリスクがあります。非正規品の利用は、使用許諾違反につながる場合がありますので十分ご注意ください。
- 1. Office Professional PlusやOffice 365を販売している
- Office Professional Plusは、企業向けの商品で一般消費者向けには販売されていません。また Office 365 は 2020 年 4 月より Microsoft 365 に名称を変更しています。これらの製品は、すでに利用できない不正なプロダクトキーとセットで販売されているケースが数多く報告されています。
法人向けのOfficeであってもMicrosoft 365 Businessなどは一般消費者(個人事業主や個人)が購入できます(ただし、複数アカウントでの使用が前提のため個人では使いづらい点が多いです)。
しかし、Office Professional Plusは一般消費者向けに販売されていないはずです。
正確には個人でも契約できるMSDN(Microsoft Developer Network)にはOffice Professional Plus(他のOfficeやマイクロソフトのソフトウェアも)が含まれています。
ただし、MSDNに含まれるOffice(他のソフトウェアも同様)は開発目的以外の一般業務には使えません。
例えばOfficeアドインやVBAの開発やテストには使えますが、日報を書くなどは一般業務なのでダメです。
もちろん第三者への販売などできません。
Microsoftアカウント不要
Office Professional Plus 2021はOffice Professional 2021の企業版と思われ、以下の点は同じです。
- 永続ライセンス(買い切り)
- Windows版のWord、Excel、PowerPoint、Outlook、OneNote、Access、Publisherが含まれる
- Mac版アプリは含まれない
- OneDriveなどのサービスは含まれない
- (初回起動時以外は)インターネット接続が不要
異なるのはOffice Professional 2021がMicrosoftアカウントへの紐づけが必須なのに対し、Office Professional Plus 2021はそれが不要な点です。
Microsoftアカウントは個人に紐づくため、法人が多数のOffice Professional 2021ライセンスを管理するのは現実的ではありません。
インストール不要
永続ライセンスのOffice ProfessionalもサブスクリプションのMicrosoft 365も使用するユーザーによるインストール作業が必要です。
それに対して、Office Professional Plus 2021はシステム管理者がWindowsのOSイメージに組み込んで組織内の各PCに展開する場合が多く、各ユーザーによるインストール作業は不要です。
クラウド上のWindowsをリモートデスクトップで貸し出すWindows VPSサービスでもOffice SAL(サーバーのOfficeを使うライセンス)を契約するとOffice Professional Plusが含まれたWindows仮想マシンが即時使えます。
前述のようにMicrosoftアカウントによるサインインも不要なため、セットアップの手間がかかりません(初回起動時のみライセンス認証が必要ですがボタンクリックだけで完了します)。
逆に組織内の各PCに個別にOffice Professional Plusをインストールしようとすると他のOfficeより手間がかかります。
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